医局だより

専門外来

顎変形症に対する顎矯正外科治療



  • 顎矯正外科治療

    顎変形症とは

     顎変形症は、顎顔面頭蓋の成長発育異常による上下の骨格の不調和に、歯の位置の異常が加わることにより、重度の咬み合わせの異常と顔面の変形を呈する疾患です。そのため治療にあたっては歯科矯正治療とともに外科的な顎骨の骨切り手術が必要となります。
     顎変形症の種類には、上顎前突症、下顎前突症、上下顎前突症、上顎後退症、下顎後退症、開咬症、顔面非対称などがあります。
     歯科矯正専門医によって顎変形症と診断された患者様は健康保険による治療が適応されており、当科では院内や地域の歯科矯正専門医と連携して治療を行っています。顎矯正手術は、顎の変形を治療することで咬み合わせの改善し、顎関節など周囲組織の機能の健全化を図るための手術です。あごの歪みを改善しますので、術後に顔貌変化もみられますが、本来この手術は審美的改善が目的の美容手術ではありません。

    手術術式

    1.下顎骨形成術

    ①下顎枝垂直骨切り術

     両側の下顎枝(下顎の歯の生えている部分より後ろの部分)を縦に切る方法です。神経が骨に入る部分の後方で垂直に骨切りするため、神経障害を起こす頻度が低いことが特徴です。また、顎関節に及ぼす影響が少ないと考えられているため、顎関節に症状のある場合や、下顎骨の移動の左右差が大きく、回転の要素がある場合に多く用いられます。一方で、両骨片の接触面積が小さく、骨の癒合には時間がかかります。さらに移動量に限界があります。

    (下顎孔より後ろで垂直骨切りし、骨片を外側に引き出し下顎を後方に移動させる。)

    ②下顎枝矢状分割術

     両側の下顎枝を内外側に分割して、歯が生えている部分の骨を移動し、チタン製や吸収性ミニプレートなどで固定する方法です。下顎移動後の両骨片の接触面積が大きいため、骨が速やかに癒合し、後戻りが少なく、移動量、移動方向の許容範囲が大きいのが特徴です。一方で、術後の下唇の知覚は一次的に鈍くなることがあります。

    ③オトガイ形成術

     オトガイ部の骨を移動したり、削除したりする方法です。オトガイ部の突出感あるいは後退感、左右非対称が上記の手術を施行しても改善しない場合には、この手術を行う場合があります。

    2.上顎骨形成術

    ①Le Fort Ⅰ型骨切り術

     上顎骨を歯根より上方の部分でほぼ水平に骨切りし、歯の生えている部分の骨を上部の骨から分離し、移動させた後にミニプレートで固定する方法です。この手術は上顎単独で行う場合もありますが、下顎単独の手術のみでは改善が見込めない著しい下顎前突症例や顔面非対称症例において、しばしば下顎の手術と併用されます。

    (上顎骨を水平方向に骨切りし、最終的な下顎との適正な位置でプレートで固定する。)

    ②上顎前方歯槽部骨切り術

     臼歯の咬み合わせが正常で、上顎前歯部に著しい不正があり、歯科矯正治療単独では治療が困難な場合にこの手術を行います。通常は、第一小臼歯を抜歯して、同部の歯槽骨を骨切りし、前歯部の骨を上方・後方に移動させます。歯の生え方によっては骨切りの際に隣接する歯を損傷する危険性があります。

    (上顎前歯部の歯槽骨を骨切りし、適正な前歯部被蓋関係でプレートで固定する。)

    • ※上記図は、『高橋庄二郎、他編:顎変形症状治療アトラス(医歯薬出版)』や『Peterson’s Principles of Oral and Maxillofacial Surgery Second Edition』より引用・改変を行っています。

    当科の症例(下顎枝垂直骨切り術)

    (上段:術前、下顎:術後)

    手術までの流れ

    • ①地域の歯科医院もしくは矯正専門歯科医院より紹介状を作成していただき、初診を受診して下さい。なお、初診相談には事前予約をお電話で直接受けつけております。ご相談には約1時間程度お時間をいただいております。
    • ②顎変形症外来(火曜・木曜日午後)で、矯正医・口腔外科医による一般的な手術の説明などを行います。
    • ③初診時の各種資料(レントゲン写真、CT、模型など)を揃え、診断と治療方針を決定します。
    • ④外科的矯正治療を行っている矯正専門医のもとで術前矯正治療を開始します。
    • ⑤矯正担当医と予め手術時期を決定し、手術予定日の3か月前ごろに、再度顎変形症外来に来院していただき、術前検査や自己血の貯血等の日取りを決めます。

    入院・手術について

     基本料金は保険適用です。事前手続きが必要ですが、高額療養費制度を利用し、医療費の負担額を減額することも可能です。
     ただし、入院中の食費やその他雑費については自費負担となります。